耐震性能と制震設備

耐震 × 制震

日本は地震大国。大切なご家族の暮らしを守るためには、住まいの「強さ」と「しなやかさ」が欠かせません。当社では、全棟で許容応力度計算を行い、耐震性能を高めるとともに、制振装置を採用。地震に備えた、安心の住まいを実現しています。

地震への備えは、目に見える設備だけではありません。建物そのものが、地震の力をどのように受け止めるのか。

当社では、全棟で許容応力度計算を行い、柱・梁・基礎など建物を構成する部材一つひとつにかかる力を詳細に検証しています。

その結果、耐震等級3の基準に相当する耐震性能を確保しています。

耐震等級3は、耐震等級1の1.5倍の地震力に対して、建物が倒壊・崩壊等しない程度の性能を示す、住宅性能表示制度における最高等級です。

大きな地震が起きても、家族の命だけでなく、住み続ける場所と大切な資産を守るために。
見えない構造にも、確かな強さを。

当社では、全棟で許容応力度計算を行い、耐震等級3の基準を満たすよう設計・検証しています。

それでも「耐震等級3」ではなく「耐震等級3相当」と表記しているのは、住宅性能表示制度等に基づく第三者機関の評価・確認を一律には取得していないためです。
もちろん、申請して取得することも可能です。

つまり、「相当」とは耐震性能が低いという意味ではありません。
許容応力度計算によって耐震等級3の基準への適合を確認したうえで、第三者機関による評価・確認を取得していない住宅を「耐震等級3相当」と表現しています。

耐震等級は、設計者が構造計算を行った結果だけで表示するものではありません。第三者機関による審査・確認を受けることで、住宅性能表示制度等に基づく「耐震等級3」として評価・確認を受けることができます。

住宅性能評価を取得する
登録住宅性能評価機関へ申請し、設計図書などについて第三者による審査を受けます。耐震等級3の基準への適合が確認されれば、耐震等級3として評価されます。
長期優良住宅の認定を取得する
長期優良住宅では、耐震性について耐震等級2または耐震等級3などの基準が設けられています。長期優良住宅の認定を受ける際に、耐震等級3の基準で申請・確認を受けることも可能です。

いずれの場合も、第三者機関等による審査・確認が必要となり、別途申請・審査費用がかかります。評価書等の取得をご希望の場合は、設計・申請段階で担当者までお申し付けください。

住宅性能表示制度では、地震に対する構造躯体の倒壊・崩壊のしにくさを、等級1～3の3段階で評価します。

住宅の構造安全性を確認する方法には、いくつかの種類があります。建物の規模・構造・用途などに応じて、適切な方法が選ばれます。

壁量計算
木造住宅で用いられる方法の一つで、地震や風に抵抗するために必要な壁量を確認します。一方、柱・梁・基礎などの各部材が、建物にかかる力に対してどの程度耐えられるかを詳細に検証するものではありません。
許容応力度計算
地震や風、積雪などによって建物に生じる力を計算し、柱・梁・基礎などの各部材が必要な強度を満たしているかを詳細に検証する構造計算です。当社では全棟で許容応力度計算を実施し、耐震等級3相当の耐震性能を確認しています。
許容応力度等計算
許容応力度計算に加えて、建物の変形や一部の部材の塑性化など、より高度な検討を行う構造計算方法です。主に一定規模以上の建築物などで用いられます。
保有水平耐力計算
大地震時に建物がどこまで地震力に抵抗できるかを、建物全体の保有する耐力から確認する方法です。主に一定規模以上の建築物などで用いられます。